子連れ旅行に必携!デキる「子ども用ヘッドホン」はココが違う【音楽定額配信時代のオーディオ選び】

【音楽定額配信時代のオーディオ選び】

音楽定額配信(サブスクリプション)サービスがより身近な存在となり、BGMのメインストリームとして使い始める人もかなり増えた。月額千円ほどでおよそ4000万曲から好きな音楽が選べるお手軽さは、この上ない便利さである一方、音質は残念ながらMP3並みで、決していい音とは言えない。ここではそんなサブスクリプション音源を、スマホでお手軽なまま、少しでもいい音で聴くための最新オーディオ選びを指南する。

子ども用ヘッドホンを考える。


成長過程の子どもに大きな音はNG。ボリュームを抑えながら耳を保護し、なおかつきちんと聴こえる。隣からの声かけも聞こえる。そんな特徴を持った子ども向けヘッドホンが発売されている。飛行機や新幹線での長旅に用意しておきたい、子連れトラベルのマストアイテムを、実際に試してみた。

付け心地もマイルドな子どものためのヘッドホン

飛行機や新幹線の長旅は大人でさえも相当時間を持て余すのだから、子どもはもっと暇なはず。そんな飛行機での暇つぶしの定番と言えば映画鑑賞で、海外旅行などのロングフライトであれば“日本公開前の映画がいち早く観れる”のは周知の事実。

もちろんそこにはキッズ向けの海外映画もあり、子どもも楽しめる……はずなのだが、これまで航空会社の貸し出し用ヘッドホン(簡易的なもの)は大人用のワンサイズしかないことがほとんどで、子どもにフィットしない。

実際にJALの公式サイトでは「先日4歳の子どもを連れて国内線を利用しました。機内に備え付けのイヤホンだと子どもの耳には大きく、せっかく子ども向けのビデオ・オーディオプログラムがあるのに残念でした(40代女性)」と、利用客のコメントが公開されており、同社は「お客さまのご要望にお応えし、国内線にご搭乗いただいたお子さまにお渡ししているノベルティーのなかに、この夏、『JALオリジナルお子さま用ヘッドホン』のチョイスをご用意しました。」と、返信内容を公開している。このノベルティ自体の配布期間や配布路線は公開されていないので、気になるようであれば確認してほしい。


航空機会社、JALが2017年の夏に子ども向けとして配布したヘッドホン。形状は通常の3.5mmステレオミニジャック。路線や期間によって配布していないことがあるので、気になる人は事前に問い合わせを。

JAL
JALオリジナルヘッドホン

とはいえこのヘッドホンはとても簡易的なもの。ノベルティの配布も確実ではないので、自分で用意する方が安心できる。実際にいくつかのオーディオメーカーが子ども用のヘッドホンを販売しており、それらは不意にボリュームを上げても実際の音が鳴らないよう、ボリューム制御機能を施している。

JVCの製品は出力がおおよそ普段の会話より少し大きいぐらいに設定している。大人が聴いてみてもちょっと小さいかな、と思うレベルなので子どもにはちょうど良いのだろう。さらに折りたたみ式なので、移動中はコンパクトに収納可能。それだけ“気が利いた”アイテムとしておすすめしたい。

また、キッズヘッドホンは各社サイズもさまざまなので、子どもの頭のサイズに合うもの、締め付けがキツく感じないものを選ぶのがベスト。左で紹介している2製品は実際に担当・早坂が熟考して購入したもの(私物)。JVCの製品は当時5歳の長女に。ELPAはJVCよりも少し小さいので、3歳の次女にと選んだ。

成長に合わせて大きさを変えてみました
出力音圧レベルが85dB/1mWに抑えられている子ども用ヘッドホン。ボリュームをあげても普段の会話より少し大きいぐらいなので、耳へのダメージがない。

JVC
HA-KS2
実勢価格:3110円

ボリューム制御機能付きヘッドホンにして、JVC・HA-KS2よりも小ぶりなサイズ。クッション性が高く、装着もかんたん。折りたたんでコンパクトに持ち運べる。

ELPA
RD-KH100
実勢価格:1700円

これだけで長旅のリラックスできる度が、がらりと変わるのだから両親もうれしい。兄弟や姉妹など、ひとつのスマホやタブレットで複数の子どもが観るなら3.5mmオーディオケーブルの分配ケーブルが発売されているので、こちらも用意しておくと安心。

なんとなく“子どもにタブレットやスマホはちょっと”と思うかもしれない。だが、そのために子ども用ヘッドホンが発売されているので、音対策に関してはこれでOK。あとは長時間視聴しないよう注意しておけば、長旅の良い暇つぶしアイテムとしてきっと役立つ。

JALでの英国旅行時の長女。およそ12時間半の間は、シートに設置されたモニターで映画を観たり(当時は『ズートピア』)、タブレットを観たり。飽きずに静かに過ごしてくれた。

『デジモノステーション』2018年3月号より抜粋。